36.6 万人規模の大規模ゲノムコホートを構築 個別化医療・個別化予防の早期実現に向けて国内６研究機関が連携【プレスリリース】

データの相互利活用により次世代医療の早期実現へ貢献可能

発表のポイント

岩手医科大学いわて東北メディカル・メガバンク機構（IMM）および東北大学東北メディカル・メガバンク機構（ToMMo）、名古屋大学が事務局をつとめる日本多施設共同コーホート（J-MICC）研究、国立がん研究センターがとりまとめる多目的コホート（JPHC）研究、慶應・鶴岡メタボロームコホート（TMC）研究、愛知県がんセンター病院疫学（HERPACC2,3）研究の国内6 研究機関は各コホート研究で収集した情報を相互利用するための包括的な共同研究の枠組み（国内ゲノムコホート連携）を構築しました。（2021年3月5日契約締結）この連携により36.6万人規模のゲノムコホートデータを6機関で順次相互利活用することが可能となり、日本人の疾患発症に影響を与える遺伝的素因の解明や、発症リスク予測モデルの構築などのゲノム疫学研究が促進され、一人ひとりの体質に合わせた個別化医療・個別化予防やリスク予測などの次世代医療の早期実現へ貢献することが期待されます。

相互利活用の方法

TMM 計画、J-MICC 研究、JPHC 研究、TMC 研究、HERPACC2,3 研究のコホート情報（調査票情報や生理機能検査値など）、ゲノムデータをToMMo に設置しているスーパーコンピュータに保管し、個人情報保護に対する十分な配慮がなされた遠隔セキュリティエリアを利用します。また、計画された各研究内容は審査のうえで実行され、概要は公開されます。

図 スーパーコンピュータ利用による国内コホートデータの利活用方法

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