東北メディカル・メガバンク計画三世代コホート調査（BirThree Cohort）をもとにした、東日本大震災から４～７年経過後における母親の居住環境と栄養摂取状態に関する論文がAsia Pacific Journal of Clinical Nutrition誌に掲載されました。本研究はカゴメ株式会社との共同研究により行われました。
出産後の母親の栄養摂取状態は母子の健康維持に深く関係します。また、大規模自然災害の被災に伴う居住環境の変化は、発災直後においては、被災者の栄養摂取状態を悪化させることが知られていますが、発災から数年経過した時期においても、この関連性が続いているかについては調査されていませんでした。そこで、今回の論文では、東日本大震災から4～7年後において、産後1年時点の母親の居住環境と栄養摂取状態との関連を調べました。居住環境は、調査票から、「震災前からの家屋にそのまま居住」、「賃貸住宅に転居」、「震災により損壊した場所または新たな場所に再建した家屋に居住」、「家族・友人・親戚宅に転居」に分類しました。
本研究において、「賃貸住宅に転居」または「震災により損壊した場所または新たな場所に再建した家屋に居住」した母親は、「震災前からの家屋にそのまま居住」した母親と比較して、震災から４～７年経過しても栄養摂取状態が悪い状況にあることが明らかになりました。
今回の調査結果から、大規模自然災害に伴う居住環境の変化は、発災直後のみならず、長期的に被災者の栄養摂取状態に影響を及ぼす可能性が示されました。今後、大規模自然災害後における長期的な栄養・食生活支援の在り方を再考する必要があると考えています。
タイトル : Living environments long-term after the Great East Japan Earthquake and nutritional intake among recent mothers
著者名 : Takahiro Yamashita, Keiko Murakami, Taku Obara, Yudai Yonezawa, Mami Ishikuro, Aoi Noda, Fumihiko Ueno, Tomomi Onuma, Junichi Sugawara, Shigenori Suzuki, Hiroyuki Suganuma, Shinichi Kuriyama
掲載誌 : Asia Pacific Journal of Clinical Nutrition
掲載日 : 30 December 2021
DOI : 10.6133/apjcn.202112_30(4).0012