予防医学・疫学部門の村上慶子講師らが執筆した教育歴・就労状況と妊娠中の飲酒に関する論文がBMC Public Health誌に掲載されました。
妊娠中の飲酒は、胎児に悪影響を及ぼすことが知られています。安全な飲酒の量、安全な飲酒の時期は存在しないとされ、妊娠中は禁酒をすることが推奨されています。様々な要因が検討されてきましたが、教育歴・就労状況との関連は一貫していないとともに、日本からの報告は限られています。そこで、三世代コホート調査のデータを用いて、教育歴・就労状況と妊娠初期・中期の飲酒、妊娠初期から中期にかけての禁酒との関連を検討しました。
その結果、妊娠初期には20.9%、妊娠中期には6.4%の女性が飲酒をしていました。教育歴の高い女性は、妊娠初期の飲酒割合が高かったものの、妊娠初期から中期にかけて禁酒をする割合が高く、妊娠中期では教育歴と飲酒の間に関連はみられませんでした。就労している女性は、妊娠初期・中期ともに飲酒割合が高かったです。就労状況と禁酒の関連は教育歴により異なり、教育歴の低い女性では就労者で禁酒割合が低いという関連がみられた一方で、教育歴の高い女性では就労者で禁酒割合が高いという逆の関連がみられました。
妊娠前からの禁酒が望ましいですが、難しい場合はできる限り早く禁酒をすることが推奨されています。本研究で明らかになった要因を考慮することで、妊娠中の飲酒予防への効果的な介入につながり、ひいては胎児の健康を守ることができる可能性があります。
書誌情報
タイトル：Associations of education and work status with alcohol use and cessation among pregnant women in Japan: the Tohoku Medical Megabank Project Birth and Three-Generation Cohort Study
著者名：Keiko Murakami, Taku Obara, Mami Ishikuro, Fumihiko Ueno, Aoi Noda, Shinichi Kuriyama
掲載誌：BMC Public Health
掲載日：15 July 2021
DOI：10.1186/s12889-021-11461-w